SEO対策は、Web集客の方法として有名です。
ただ「SEO対策のメリットって何？」「本当にSEO対策って必要なの？」と考えている方も多いのではないでしょうか。
この記事では、SEO対策のメリットやデメリット、さらに重要性について解説します。
また、SEO対策に成功した事例も紹介するので、施策を行うか検討している方はぜひ参考にしてみてください。
この記事のまとめ
- SEO対策のメリットは、幅広い層に中長期的なアクセスを見込めて費用対効果が高いこと
- SEO対策のデメリットは、専門的な知識が必要であり、成果が出るまでに時間がかかること
- SEO対策が重要な理由は、検索エンジンを利用して情報収集をする人が多いから
SEO対策とは？
SEOとは「Search Engine Optimization（検索エンジン最適化）」を略した言葉です。
Googleなどの検索エンジンで自社サイトの上位表示を狙い、アクセス数の増加を目的にした対策を指します。
ネットの動向が見られるサイト「Statcounter」によると、検索エンジンの国内シェア率はGoogleが約76%で1位、Yahoo!が約16%で2位となっています。
Yahoo!は検索順位を決定する際に、Googleの検索アルゴリズムを採用しているので、SEO対策を行う場合は、Googleに評価されるWebサイトの作成が求められています。
SEO対策の7つのメリット
SEO対策を行うメリットは、大きく分けると以下の7つが挙げられます。
- 成約率の高いアクセスを集められる
- 潜在顧客にもアプローチできる
- 多くのアクセスを集めることができる
- 中長期的にアクセスが見込める
- 費用対効果が高い
- 制作したコンテンツは資産として残る
- ユーザーからの信頼を得られブランディングにつながる
SEO対策を実施するか迷っている方は、ぜひチェックしてみてください。
成約率の高いアクセスを集められる
SEO対策を行うことで、成約する可能性の高いユーザーを自社サイトに集客することができます。
これは、ユーザーが自身の悩みを言語化し、検索エンジンにて解決できる方法を探すからです。
例えば「洗濯機が欲しい」と思っているユーザーは「洗濯機 おすすめ」「洗濯機 安い」といったキーワードで検索するでしょう。
つまり、SEO対策を行い「洗濯機 おすすめ」「洗濯機 安い」と検索したときに自社サイトが上位に表示されれば、購入する意思の強いユーザーがアクセスしてくれるのです。
SEO対策は、マーケティング業界では「プル型」と呼ばれる手法であり「プッシュ型」とは異なります。
- プル型：市場にアプローチして顧客自身が問い合わせてくるように促す手法
- プッシュ型：特定の顧客に直接アプローチする手法
プル型は、顧客が自らの意思で行動を起こすので成約する確率が高く、企業から直接アプローチをしないからこそ敬遠される恐れもありません。
ただ、自社サイトの構築をおろそかにしてしまったり、自社の書きたい記事だけを書いたりしていては、Googleとユーザーのどちらにも評価はされないでしょう。
成約率の高いユーザーを呼び込むためには精密な分析を行い「自社の業績拡大にはどんなユーザーを狙うべきか」「ユーザーが理解しやすいサイト構造か」などを意識することが大切です。
潜在顧客にもアプローチできる
SEO対策は、見込み顧客だけではなく潜在顧客にも有効です。
自社の商品やサービスを知らない潜在顧客は、ユーザーの中に潜んでいるニーズを認識させることで、成約へと導くことができます。
例えば「結婚する方法」といったキーワードで上位表示をさせるとしましょう。
このキーワードを調べるユーザーの表面的な悩みは「結婚するにはどんな方法があるのか知りたい」ということです。
そのため、結婚したい意思はあるけど、方法はまだ決まっていない状態です。
もし結婚する方法として結婚相談所の特徴や魅力を伝える記事を書けば、ユーザーの選択肢として結婚相談所が顕在化することになり、結婚する方法として検討するようになるでしょう。
Googleは検索意図を4つに分類していますが、潜在顧客にアピールをしたいなら上記のように「Knowクエリ」を狙ってみましょう。
Knowクエリとは「言葉の意味を知りたい」「情報を知りたい」といった検索意図であり、先ほどお話したように選択肢を顕在化させるコンテンツを作成すれば、成約も難しくありません。
「検索意図の大半はKnowクエリ」と言われているので、SEO対策を行いKnowクエリで検索結果上位になれば、多くの潜在顧客を自社サイトへ集客できます。
潜在層を成約させるにはある程度のライティング力が必要になりますが、そもそもの母数が多いため、うまくオファーができれば大きな売上アップに期待できます。
自社サイトとマッチするKnowクエリを見つけ出して、積極的に対策していきましょう。
多くのアクセスを集めることができる
国内にいるほとんどの人は検索エンジンを日々使っているので、SEO対策で自社サイトが上位表示されれば多くのアクセスを集められます。
ニールセン デジタル株式会社が行った2021年の調査によると、10人中約7人の割合でGoogleやYahoo!を月に1回使用しているという結果が出ました。
総務省が公開している「令和3年 情報通信白書」でも、2020年のインターネット利用率は83.4%であり、利用目的は「情報検索」がメールの送受信に次いで2位です。
このように、日々検索エンジンを使用しているユーザーが多いからこそ、自然にアクセスを集められるSEO対策は有効であると言えます。
また、検索結果が上位になるほど、Webサイトのクリック率が上がるという調査データも押さえておくべきでしょう。
seoClarity（SEOクラリティ）が公開している2021年の調査では、クリック率が以下のようにまとめられています。
| 検索エンジンの順位 | クリック率 |
|---|---|
| 1位 | 13.94% |
| 2位 | 7.52% |
| 3位 | 4.68% |
| 4位 | 3.91% |
| 5位 | 2.98% |
| 6位 | 2.42% |
| 7位 | 2.06% |
| 8位 | 1.78% |
| 9位 | 1.46% |
| 10位 | 1.32% |
このように、検索エンジンがさまざまな人に使われているからと言って、上位に表示されなければ多くのアクセスを集めるのは難しいです。
検索結果の上位に表示されるよう、Googleやユーザーに評価してもらえるようなコンテンツ作りを行っていく必要があります。
中長期的にアクセスが見込める
一度検索結果で上位に表示されれば、中長期的なアクセスが期待できます。
これは、競合相手が自社よりも良いコンテンツを作ったり、Googleの評価基準が変わらない限りは上位をキープできるので、その間ずっと集客ができるからです。
複数のコンテンツが上位表示されれば、例え1記事の順位が下がったとしても、自社サイト全体のアクセス数は大幅に変わりません。
さらに、SEO対策を万全に行えば、対策したキーワード以外でも上位に表示されることがよくあります。
複数のキーワードで評価されることで、さらに多くのユーザーが中長期的に自社サイトを訪れるでしょう。
また、中長期的にアクセスが見込めるのは、一度コンテンツを作成してしまえば企業が削除しない限り半永久的にユーザーを集めてくれるからです。
SEOとよく比較される広告配信は、支払いをやめるとアクセスがなくなってしまいます。
広告は短期的な集客を見込める施策ですが、中長期的にアクセスの増加が見込めるSEO対策も必ず実施するべきです。
焦らずにGoogleの目指す理想のWebサイトを作り、ユーザーのニーズに応える充実したコンテンツを配信すれば、半永久的に多くのアクセスが集まるでしょう。
ただ、常に競合サイトは新しい情報をもとにコンテンツを作成しているため、定期的に見直し、最新情報は定期的に更新するなどのメンテナンスは必要です。
費用対効果が高い
SEOは費用対効果に優れている施策です。
例えば、同じくWebマーケティング施策として有名なWeb広告は、掲載するために莫大な費用がかかることも少なくありません。
さらに、クリックをされるだけで一定の金額を支払わなければいけないのもデメリットの1つといえるでしょう。
一方で、SEOは検索結果で上位に表示されても、何度クリックされても、一切お金を支払う必要はありません。
一度上位表示をさせてしまえば、定期的なメンテナンスは必要になりますが、基本的には費用をかけずにアクセスを集めることができます。
もし、ある記事の順位が下がってしまったとしても、他の記事が上位をキープしているなら、自社サイトへのアクセスはしっかりと見込めます。
ちなみに、SEO対策を自社で全て行うのであればかかる費用は人件費のみですが、これはおすすめできません。
SEO対策はWebサイトの最適化からコンテンツ作成まで、マーケターやエンジニアの専門知識が必要不可欠です。
自社だけで運用すると、どれだけ経っても検索順位が上がらず、人件費と時間だけを無駄にしてしまう危険性があります。
SEO対策に成功すれば幅広い層の中期的なアクセスが見込めるので、初期投資と考えて専門業者に任せましょう。
制作したコンテンツは資産として残る
SEO対策を行った自社サイトは、制作側が削除しない限り資産として残ります。
24時間毎日アクセスを集め続けてくれるので、例えば社員が退社した夜中でも売上が生まれる仕組みを作れるのです。
さらに、コンテンツを二次利用できるという点もメリットの1つです。
SEO対策を行い上位表示を獲得したコンテンツは「ユーザーの悩みを解決する、多くの人に求められている内容である」といえます。
そのため、メールマガジンやSNSで配信すれば、検索エンジン以外からもアクセスを集めることができ、さらなる顧客獲得につながります。
加えて、自社商品やサービスに関するコンテンツは営業資料としても活用可能です。
「自社に関するよくある質問」といった形でFAQコンテンツや問い合わせページに追加するなど、1つコンテンツを作れば広い範囲で活用することができます。
ユーザーからの信頼を得られブランディングにつながる
ブランディングとは、ユーザーに自社の商品やサービスを「その企業ならではのもの」と考えさせ、他社と差別化を図る施策です。
例えば「家電といえばヤマダ電機」というように「〇〇といえば、この会社」と思わせる活動を指します。
SEO対策を行えば「マスカラ おすすめ」「マスカラ 使い方」といったように特定の分野で上位表示を獲得することが可能です。
すると、ユーザーは「マスカラについて調べるといつもこのWebサイトが1位だから信用できる」と感じるようになります。
この上位表示が続くと「マスカラといえば〇〇」「コスメといえば〇〇」とユーザーが感じ、自社の商品を選ぶことが増えるでしょう。
さらに、イメージが定着したことで市場競争力が高まったり、リピーターが増加したりなどの効果も考えられます。
また、ブランディングによって企業の社会的な価値を向上させることも可能です。
SEO対策を行いながら自社サイトで企業理念やこだわりを発信すれば、同感した顧客がファンになり、広告塔として自社商品やサービスを広めてくれるかもしれません。
企業の信頼感は、優秀な人材確保にもつながります。
「こんなことを考えて商品が作られているんだ」「いつも上位で見かけるし、優秀な人材が集まっている会社なんだろうな」と感じてもらえれば、就職したいと希望する人も増えるでしょう。
このように、SEO対策でブランディングを行えば、自社商品の利益率を上げるだけではなく企業の価値を向上することもできます。
SEO対策の6つのデメリット
SEO対策のデメリットとして挙げられるのは、以下の6つです。
- 成果が出るまでに時間がかかる
- 必ず成果が出るとは限らない
- 専門的な知識が必要
- アルゴリズムアップデートで順位が変動する
- 競合・市場によって難易度が異なる
- 費用がかかる
メリットだけでなくデメリットも押さえておくことで、期待と結果の乖離を防ぐことが可能です。
施策を開始する前に必ずチェックしておきましょう。
成果が出るまでに時間がかかる
SEO対策で成果が出るまでには時間がかかります。
これは、GoogleがWebサイトの評価を以下の3ステップで行っているからです。
- クロール：検索エンジンのロボット（クローラー）がインターネット上の情報を収集する
- インデックス：集めた情報を整理して検索エンジンのデータベースに登録する
- ランキング：ユーザーニーズを考慮して順位を決定する
記事を公開すると、まずクローラーと呼ばれる検索エンジンのロボットが発見し、情報を収集します。
この「クロール」という段階が終わると、検索エンジンが分かりやすいように情報を整理する「インデックス」という段階に入ります。
最後に、ユーザーニーズにマッチしているかを判断されて記事に順位がつけられます。
このように順位が決定されるには上記の3ステップを踏まなければいけないので、SEO対策に取り組んでから成果が出るのは、一般的に3～6ヶ月ほどの時間がかかると言われているのです。
ただ、検索エンジンがクロールやインデックスしやすいサイト構築にすれば、評価を早めることもできます。
ちなみに、誤解されやすい点として、投稿を定期的に行えばクロールされやすくはなりますが、ユーザーニーズに応えている内容でなければ上位表示はされません。
自社がアピールしたいことだけを書いたり、ただ闇雲に記事数を増やしたりするだけでは、コンテンツをいくら作成しても高品質なサイトと評価されないので注意してください。
必ず成果が出るとは限らない
SEO対策をしっかり行ったとしても、必ずコンテンツを上位に表示できるわけではありません。
というのも、Googleが順位を決定するための具体的なアルゴリズムは、外部に公開されていないからです。
アルゴリズムが公開されてしまうと、指標をクリアするだけのコンテンツを作成する人が増え、正当な検索結果が表示されなくなる危険性があります。
Googleがどのような点を評価して順位を決めているのか、明確な基準は内部の人しか分からない以上、SEO対策をしても必ず1位になるとは言い切れません。
ただ、Googleは公式HPにて「検索意図に関連したコンテンツかどうかを評価する」と明示しています。
だからこそ、ユーザーニーズに応えるコンテンツ作成を意識することがSEO対策では重要になります。
また、SEO対策を業者に任せる企業も多いですが、業者の力量によっては思っているような成果が出ないことも多いです。
悪徳業者に依頼しないよう、ぜひ以下4つのポイントを意識してみてください。
- どんな対策をしてくれるのか
- 費用や期間は適切か
- 実績はどれくらいあるか
- Googleの最新アップデートを把握しているか
SEO対策業者は、主に「SEOコンサルティング」「内部対策」「外部対策」「コンテンツSEO」と4つの対策をしてくれます。
- SEOコンサルティング：上位表示させるための施策を考えるサービス
- 内部対策：サイト構造や画像の最適化など、Webサイトの内部に関する対策
- 外部対策：良質な被リンクを増やすといったWebサイトの外部に関する対策
- コンテンツSEO：良質なコンテンツを作成する対策（内部対策の一部）
会社によって対応できる範囲が異なるので、どこまで対応してくれるのかを確認しておきましょう。
また、Googleは定期的に検索順位を決定するアルゴリズムをアップデートしているので、最新情報を把握している業者でなければ、十分な成果は得られません。
適切なSEO業者を選べば、自社サイトのアクセス数を増加させることは可能なので、しっかりと吟味してみてください。
専門的な知識が必要
SEO対策は大きく「内部対策」と「外部対策」に大別され、どちらも重要です。
内部対策と外部対策を適切に行うには、プログラミングやマーケティングの専門知識が必要不可欠です。
よく、インターネット上では「キーワードをたくさん詰め込めば順位が上がる」などの誤ったSEO知識が公開されています。
しかし、このような誤った知識で自社サイトを作成すると、Googleのガイドラインに違反しているとみなされ、順位が下げられてしまう恐れがあるのです。
例えば、順位が下げられる施策として以下の項目が挙げられます。
- キーワードを詰め込み過ぎている
- 同じような内容のコンテンツが複数ある
- 内容の薄いコンテンツがある
- 不自然な被リンクや発リンクがある
Googleは、ユーザーがスムーズに知りたい情報を見つけやすいように、低品質なコンテンツは順位を下げるように設定しています。
このため、専門的な知識を持たずにただコンテンツを量産してしまうと、いつまでも結果が出ないという事態に陥ってしまうのです。
SEO対策を一から勉強するのは時間や手間がかかるので、初期投資と考えて専門業者に依頼するのがおすすめです。
アルゴリズムアップデートで順位が変動する
Googleは順位を決定するアルゴリズムを頻繁にアップデートしているため、その影響を受けて順位が変動してしまうことも少なくありません。
特に、年に数回行なわれる「コアアルゴリズムアップデート」では、順位評価のベースが変更されるために注意が必要です。
コアアルゴリズムアップデートの例としては、2015年に実装された「モバイルフレンドリー」が挙げられます。
モバイルフレンドリーは、モバイルの閲覧に適していないWebサイトの順位を下げる仕組みだったので、アップデート後対応に追われた企業も多かったでしょう。
コアアルゴリズムアップデートの対策としては「いかにGoogleの求めるWebサイトに近付けるか」に重きを置くべきです。
アップデートによって順位が変動したWebサイトを分析し、Googleが何を重視して評価しているのかを推察してみましょう。
推察をもとにユーザーファーストを意識しながらコンテンツを改善していけば、順位を回復させることは可能です。
競合・市場によって難易度が異なる
検索結果の順位は競合サイトと比較することで決定されるため、競合や市場によって上位表示できる難易度が異なります。
例えば、長年良質なコンテンツを配信し、Googleからの評価を積み重ねてきた大手サイトが多く参入しているキーワードでは、上位表示のハードルは高いでしょう。
また「YMYL領域」と呼ばれるジャンルで上位表示を狙う場合も、難易度が非常に上がります。
YMYLとは「Your Money or Your Life」の略であり、人々のお金や人生に大きく影響を与えるジャンルを指します。
具体的なYMYL領域は以下の通りです。
- ショッピング（金銭の取引を行うぺージ）
- 金融
- 医療
- 法律
- 国民に対する公式の情報（政策や災害時の対応など）
上記のジャンルで自社サイトを上位に表示させたい場合は、信頼できる発信源と正確な情報、さらに著者に専門的な知識があることが求められます。
Googleはユーザーに誤った情報を提供しないようにアルゴリズムを設定しており、お金と人生にかかわるYMYL領域の評価は他ジャンルと比べて厳しいです。
YMYLジャンルでSEO対策を行う際は、より留意すべき点が増えることを覚えておきましょう。
費用がかかる
SEO対策を自社で行うと人件費が、専門業者に任せると外注費がそれぞれかかります。
自社で行うと外注費はかかりませんが、専門的な知識がなければどれだけ記事を作成してもアクセス数は増加しません。
さらに、SEO対策は幅広い作業が必要なので、コア業務の時間を削らなければいけないリスクもあります。
SEO対策を自社で行う場合は、以下3つの条件が揃っているか確認しましょう。
- SEOの専任者がいる
- SEOの重要性が社内で理解されている
- SEOの情報収集を積極的に行える
もし、これらの条件が揃っていない場合は、思い切って外注をした方が効率的にアクセス数を増加することができます。
SEO対策を外注する場合の費用として、業者によっても異なりますが以下を参考にしてください。
- SEOコンサルティング：月額10～50万円
- 内部対策：10～100万円（一括支払い）
- 外部対策：月額1～20万円
- コンテンツSEO：月額5～30万円
外注するとどうしても自社でSEO対策をするより費用はかかりますが、専門知識が必要な分野なので初期投資と捉えましょう。
業者に依頼することで、順位に直結する高度なSEO対策を実施できるうえ、常に最新のGoogleアルゴリズムに適した施策を行えます。
SEO対策の重要性
SEO対策は、Webサイトの集客を促進するために必ず実施するべき施策です。
ここまでお伝えしているように、SEO対策を行うと以下のような大きなメリットがあります。
- 幅広い層からの長期的なアクセスを見込める
- コンテンツが資産として残る
- ブランディングにつながる
もちろん、成果が出るまでに時間がかかったり、専門知識や費用が必要になったりするというデメリットがあるのも確かです。
しかし、SEO対策が成功して検索上位に表示されれば、投資した時間や費用以上のアクセス数や成約率の向上を狙うことが可能になります。
現在、Webサイトへの集客方法として広告やSNSなどさまざまな手法がありますが、まだまだ検索エンジンからの流入数は多く、無視できません。
検索エンジンからの集客方法として、リスティング広告を出稿すれば短期的にアクセスを集められますが、費用を払い続けなければならず、出稿を停止すればアクセスは0になってしまいます。
自社サイトへ多くのアクセスを長期的に集めたいなら、SEO対策は必ず実施するべきだといえます。
SEO対策に成功した事例
最後に、SEO対策に成功した事例を紹介します。
自社のSEO対策を実施するときの参考にしてみてください。
ユニクロ
ユニクロは、上位表示させた自社サイトで、クーポン配布などの魅力をアピールしながらアプリからの購入を勧めています。
アプリで商品を購入後に店舗受け取りをすれば送料が無料になるので、近くの店舗へと足を運ぶユーザーが増えます。
その際、ユーザーは他の洋服を見るうちに想定よりもたくさんの買い物をしたり、在庫がなくてもアプリで買えるため店舗在庫を気にしなくなります。
結果、ユニクロは必要以上に在庫を抱えず売上が向上する流れを作ったのです。
土屋鞄製作所
土屋鞄製作所は、上位表示されているECサイトにて「読み物」と称したブログを公開しています。
ブログではおすすめの商品を紹介するのはもちろん、革の知識や革の手入れなど、ユーザーの悩みを解決できるコンテンツも数多く掲載しています。
また、制作側のモノづくりに対する熱いコラムも多数掲載されているため「革製品は高額だけど、それだけの価値がある」とユーザーに感じてもらえます。
ブログで紹介された商品はすぐに購入ページへと飛べるので、効率的に購入を促すことが可能です。
サイボウズ
グループウェアの開発・販売を行うサイボウズ株式会社は「既存の顧客以外にも自社を知ってほしい」という想いからオウンドメディア「サイボウズ式」を立ち上げました。
ITに関心のないターゲット層に届けるべく、製品の宣伝ではなく、世のビジネスパーソンが興味を持つチームワークや働き方をメインに記事を投稿しています。
結果、15万人を超える読者が毎月オウンドメディアにアクセスするようになり、サイボウズの認知度が一気に上がりました。
また、サイボウズ式を読んで企業理念に共感した就活生達が面接を訪れることも多く、採用にも大きく貢献しています。
SEO対策を行うならSEO会社への依頼がおすすめ
自社サイトの流入数を増やしたいなら、SEO対策は必須です。
時間や費用はかかりますが、自社サイトが上位に表示されれば、幅広い層の中期的なアクセスを見込めます。
ただ、SEO対策は専門的な知識が必要不可欠なので、自社だけで行うと「いつまでたっても結果が出ない」という事態に陥りかねません。
ぜひ、深い知識を持ったSEO会社へ依頼して、自社サイトのアクセス数増加に踏み出してみましょう。